サステナビリティ経営方針Sustainability

当社は1952年に創業し、「豊かな生活環境の提供を実現し、共に感じられる社会貢献を行う」ことを使命として事業を展開してまいりました。この使命を持続的に実現するために、当社はサステナビリティを重要な経営課題としました。地球環境と共生しながら社会問題を解決することに、バリューチェーン全体で取組むことによって、企業価値を向上させながら事業継続することを目指します。

事業に影響を与える環境変化

環境

  • 脱炭素に向けた社会変化
  • 自然災害の激甚化
  • 自然保護への規制強化
  • 循環経済の加速

社会

  • 人口減少・少子高齢化による地域経済停滞
  • 価値観やライフスタイルの変化
  • 働き方改革の進展
  • 地方創生の貢献に対する重要度の高まり

ガバナンス

  • サプライチェーンの見直し
  • 新型コロナによる産業構造の変化
  • 企業の社会的責任に対する重要性の高まり

重要課題（マテリアリティ）

1働きがい向上と組織の活性化

取り組み内容

  1. ①従業員エンゲージメントの向上
  2. ②力を発揮できる職場環境の構築

主なステークホルダー

  • 従業員

2環境配慮経営の強化

取り組み内容

  1. ①環境配慮製品のさらなる脱炭素化
  2. ②環境配慮製品の普及拡大
  3. ③脱炭素経営の加速
  4. ④共同研究や新規事業検討の強化

主なステークホルダー

  • 環境
  • 地域社会
  • 消費者・販売先
  • 協業先

3持続可能なサプライチェーン構築

取り組み内容

  1. ①安定した原材料調達体制の構築
  2. ②物流体制の強靭化 ・効率化

主なステークホルダー

  • 環境
  • 協業先

4事業を通じた社会課題の解決

取り組み内容

  1. ①製品・サービスの普及拡大を通じたより良い生活環境の提供
  2. ②職人不足への対応取り組み強化

主なステークホルダー

  • 消費者・販売先
  • 地域社会
  • 行政

5ガバナンス体制の強化

取り組み内容

  1. ①お客様満足度向上への取り組み
  2. ②情報管理およびコンプライアンス体制の強化
  3. ③BCPサイクルの継続運用

主なステークホルダー

  • 消費者・販売先
  • 協業先